はじめての資産運用をナビゲート

×

SBI証券

メニュー
トップへ
最終更新:2023年05月11日

つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)、選ぶなら?併用は?

※このページはプロモーションを含みます

つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)、選ぶなら?併用は?
滝田 知歩 マネーライター

この記事は6分で読めます

「つみたてNISA(積立NISA)」と「iDeCo(イデコ)」は、どちらも積立投資で得られた利益の税金をゼロにしてくれるお得な制度です。

今回は「つみたてNISAとiDeCo、どっちを選んだらいいんだろう?」という方に向けて、2つの制度を比較しながら解説していきます!

結論(この記事のポイント)
  • いつでも引き出したいお金を貯めるなら、つみたてNISA(積立NISA)を選ぼう
  • 老後資金をがっちり貯めたいなら、節税効果の高いiDeCo(イデコ)を選ぼう
  • もし余裕があるなら、つみたてNISAとiDeCoとの併用を考えよう
目次を開く

<徹底比較>つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)の違いは?

「つみたてNISA(積立NISA)」とともに話題になることが多い「iDeCo(イデコ)」。どちらも国が作った、積立投資の非課税制度です。そのため「どっちが得なの?」と比較されることが多いのですが、もともとの「利用目的」が異なっていることをご存じですか?

iDeCoは正式名称を「個人型確定拠出年金」といって、「老後資金」を積み立てることを目的としています。20歳以上60歳未満の公的年金に加入している人なら誰でも加入できます。

一方、つみたてNISAは、20歳以上なら誰でも利用でき、貯める目的に特に制限はありません。この目的の違いから、制度の中身もいろいろ異なる点があるのです。

そんなつみたてNISAとiDeCoの制度の違いについて、下の比較表にまとめてみました。これからつみたてNISAとiDeCoを徹底比較しながら、どちらがお得なのか、判定していきますね。

つみたてNISA(積立NISA)とイデコ(iDeCo)の違いを徹底比較!

条件 つみたてNISA(積立NISA) イデコ(iDeCo)
節税効果 運用益のみ非課税 ・運用益が非課税
・掛金は全額所得控除されるので所得税や住民税が軽減
◎ 運用時と積立時に節税メリットあり!
掛金(月々の積立金額) 一部のネット証券では100円からでOK
◎ 積立を始める最低金額のハードルが低め
月額5000円以上1000円きざみで設定
1年間に投資できる金額 40万円
◎ 自営業以外はつみたてNISAのほうが上限額が高い
14万4000円~81万6000円(職業等により異なる)
積立期間 最長20年 加入から60歳まで(70歳まで運用可能)
イデコを始めるタイミングによって積立期間は異なるので一概には比較できない
積立できる商品 国が厳選した投資信託(ETFも含む) 投資信託・定期預金・保険
積立の目的と取れるリスクに応じてどちらが得かは異なる
運用資産の引き出し いつでもOK 原則60歳まで不可(積立期間により65歳まで不可の場合も)
積立の目的に応じてどちらが得かは異なる

(1)節税効果:iDeCoの勝ち!

一般的には投資信託などの金融商品を売買して得られた利益には約20%の税金がかかります。しかし、つみたてNISAやiDeCoを通して金融商品を売買した場合、その利益が非課税になるという節税メリットがあります。

ただiDeCoの場合、節税メリットはこれだけにとどまりません。毎月積み立てる掛金が全額、所得控除されますので、その結果、その年の所得税と翌年の住民税を軽減することができるのです。

節税メリットにおいては、iDeCoのほうが大きくリードしていると言えるでしょう。

(2)掛金(積立額)の最低金額:つみたてNISAの勝ち!

つみたてNISAとiDeCoでは、積立できる掛金も異なります。

つみたてNISAの場合、金融機関によって異なりますが、月々1000~5000円程度が一般的です。ただ、SBI証券や楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券などの主要ネット証券会社だと月々100円からと超少額で始められます。

一方iDeCoの場合は、掛金の最低金額は1回5000円以上で、1000円単位で設定することになっています。

つみたてNISAのほうが、掛金(積立額)の最低金額は低く、設定できる積立額の幅も広くなっています。つまり、始めやすい金額を柔軟に決めることができます。

(3)1年間に投資できる金額:つみたてNISAの勝ち!?

1年間に投資できる金額も、つみたてNISAとiDeCoでは異なります。

まず、つみたてNISAの投資上限額は年間40万円までとなっています。

一方iDeCoは、加入者の職業によって上限額が異なります。自営業者だと年間81万6000円、公務員は年間14万4000円、企業年金がある会社員は年間14万4000円〜24万円、企業年金がない会社員と専業主婦(主夫)は年間27万6000円と決まっています。

1年間で投資できる金額について、単純につみたてNISAとiDeCoを比較することはできませんが、自営業者以外の職業の方なら、iDeCoよりつみたてNISAのほうが多くなります

(4)積立期間:引き分け!?

積立期間は、つみたてNISAは最長20年間、iDeCoは20歳~60歳までの最長40年間までとなっており、制度上ではiDeCoのほうが長いです。

ただiDeCoの場合、制度の利用開始年齢によって積立期間が異なる点に注意が必要です。

例えば、55歳の人がiDeCoに加入した場合、60歳までの5年間しか積み立てられませんが、つみたてNISAを利用する場合は20年間(75歳まで)積立が可能です。こう見ると、つみたてNISAのほうが利用時間の自由度は高いといえます。

(5)積立できる商品:引き分け!?

つみたてNISAとiDeCoでは、積立できる商品ラインアップも大きく異なります。

つみたてNISAの場合は、「投資信託」と「ETF(上場投資信託)」の2種類です。いずれも運用次第で、元本が増えたり減ったりする元本変動型の商品ですが、つみたてNISAでは、「長期・積立・分散投資に向いている!」と国が“お墨付き”を与えた商品だけに限られています。

一方iDeCoの場合は、「定期預金」「保険」「投資信託」の3種類となっています。「元本が変動する投資信託で運用するのはちょっと……」という人は、元本が確保される定期預金や保険を選ぶことができます。

商品は「自分自身がどういう運用がしたいのか」「元本が変動してもよいか」といったことを判断した上で選ぶわけですから、つみたてNISAかiDeCoか、どちらが得か損かという話にはならないと思います。

(6)運用資産の引き出し:引き分け!?

つみたてNISAとiDeCoは、どちらも長期の積立が前提なので、お金が必要になったときに引き出しできるかが気になるところです。

まずつみたてNISAについては、引き出しはいつでもOK、引き出し時は税金や手数料などはかかりません。住宅購入資金や子どもの教育資金など、目的に応じていつでも引き出せます。

一方のiDeCoについては、老後資金を貯めるという目的があるため、原則60歳まで引き出しができません。これはデメリットのように見えるかもしれませんが、60歳まで取り崩さずに、老後資金を強制的に貯められるという点で見ればメリットとも言えます。

つまり、引き出しできるかどうかで、どちらが得ということはありません。貯めたお金を何に使うかによって、制度を使い分けることが大切なのです。

つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)、資産がどれだけ増えるかシミュレーションしてみた!

ここまでつみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)の違いをご紹介してきました。では、もし同じ条件で積み立てた場合、運用成果はどう違ってくるのでしょうか?

そこで、つみたてNISAとiDeCoで、同じ商品(投資信託)に積立投資をした場合、その運用結果がどうなるのか、シミュレーションしてみました。つみたてNISAの対象商品の中で「ニッセイ日経225インデックスファンド」を例に挙げて、解説しましょう。

ニッセイ日経225インデックスファンド……リターン:年率6.95%

  • トータルリターン5年(年率換算)は2023年4月30日時点の数値

積立額は毎月3万円×12カ月×20年=合計720万円、直近の年率が20年間続いたと仮定して、毎月複利運用した場合の手取り額は以下のとおりです。

つみたてNISAの場合

【投資信託の節税効果】

  • 運用益に課税された場合の手取り額……元金720万円+運用益約599万円=約1319万円
  • 運用益に課税されない場合の手取り額……元金720万円+運用益約842万円=約1562万円

→運用益に課税された場合より、つみたてNISAが約243万円もプラスに!

iDeCoの場合

【投資信託の節税効果】

  • 課税・非課税それぞれの手取り額はつみたてNISAの場合と同じ

→運用益に課税された場合より、iDeCoが約243万円もプラスに!

【所得税・住民税の節税効果】

  • 所得税10%+住民税10%の場合の節税額(※)……掛金年間36万円×(10%+10%)×20年=144万円

→20年間で計144万円も節税になった!

  • 所得税は課税所得195万円超330万円、住民税は所得割の場合。

つみたてNISAもiDeCoも、投資信託の運用における結果は同じです。運用益に対して税金がかからないことで、約243万円もの節税効果が得られました。

さらにiDeCoの場合は、掛金が全額所得控除になるため、所得税と住民税の節税効果が20年間で計144万円にもなりました。「運用益が非課税」+「掛金全額が所得控除」という、ダブルの節税効果が受けられるので、その点はiDeCoの大きな強みと言えます。

ただし、このシミュレーションだけでiDeCoのほうが得だと考えるのは禁物です。さっきも紹介したように、iDeCoは原則60歳までお金を引き出せません。つみたてNISAなら自由にお金を引き出せます。老後より前に使うお金なら「つみたてNISA」、老後資金なら「iDeCo」というように、目的に合わせて上手に使い分けることも検討してもよいのではないでしょうか。

まとめると、つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)を選ぶ基準は難しくないよ!この2つだ!

さて、つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)ですが、「結局どちらを選べばいいの?」と迷っている人も多いでしょう。そこで思い切って、選択基準をそれぞれ2点に絞ってみました。最終結論はズバリこちらです!

つみたてNISA

  • 老後までに活用する資金を貯めたい
  • 非課税でお金を増やしたい

iDeCo

  • 節税効果を最大限に受けたい
  • 老後資金を非課税で増やしたい

こちらの選択基準に照らし合わせて、当てはまるものが多いほうを選べば問題ありません。どちらの選択基準にも同じく当てはまる場合には、投資できるお金を分けて、つみたてNISAとiDeCoを併用して、節税効果をフルにGETして、上手な資産運用を行うのもよいでしょう。

似ているようでけっこう違う「つみたてNISA(積立NISA)」と「iDeCo(イデコ)」。

どちらにもメリットがあるので、もしお金にちょっとでも余裕があるなら、つみたてNISAだけ、iDeCoだけと決めつけないで、両方の制度を併用することも考えてもいいと思います。

まずは自分に合っている制度はどっちなのか、改めてチェックしてみてください!

どこで
口座開設したらよいの?

いざ、NISAを始めよう!と思っても、数ある金融機関の中からどこを選べばよいか迷いますよね。そこで、多くの人に支持されている金融機関を、独自のサービスやおすすめ情報と併せてご紹介します。

  • 多くの人に選ばれている証券会社

    SBI証券

    • 投資信託の取り扱い銘柄数が多い!国内・海外株の手数料が完全無料!
    • 投資信託の保有残高に応じて毎月ポイントが貯まる(Vポイント等)
    • 三井住友カードでクレカ積立可能!積立額分でもVポイントが貯まる
  • 初心者に優しい証券会社

    松井証券

    • 投資信託の取り扱い銘柄数が多い!国内・海外株の手数料が完全無料!
    • 投信保有残高に応じて最大1%のポイントバック!業界最高還元率!
    • 今なら、口座開設&クイズ正解で最大2,000円分のポイント貰える!
  • MUFGグループの信頼感ある証券会社

    auカブコム証券

    • 投資信託の取り扱い銘柄数が多い!国内・海外株の手数料が無料!
    • 保有残高に応じてポイント還元アリ!毎月Pontaポイントがたまる
    • さらにau PAY カードで積立てれば1%のPontaポイント還元!
  • NISA口座数449万口座突破!
    (2023年6月末時点)

    楽天証券

    • 投資信託の取り扱い銘柄数が多い!国内・海外株の手数料が完全無料!
    • 対象の投資信託なら保有残高に応じて毎月楽天ポイントが貯まる!
    • さらに、楽天カードで積み立てれば最大1%の楽天ポイントが貯まる!

この記事は役に立ちましたか?

役にたった (35)
役にたたなかった (4)

\ この記事をシェアしよう /

つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)、選ぶなら?併用は?

つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)、選ぶなら?併用は?

ページトップ
【免責事項】

・当サイトの掲載情報は執筆者の見解であり、あくまでも参考情報の提供を目的としたものです。
最終的な投資決定は、各取扱金融機関のサイト・配布物にてご確認いただき、ご自身の判断でなさるようお願い致します。

・当サイトの掲載情報は、信頼できると判断した情報源から入手した資料作成基準日における情報を基に作成しておりますが、当該情報の正確性を保証するものではありません。また、将来的な予想が含まれている場合がありますが、成果を示唆あるいは保証するものではありません。

・当サイトは、掲載情報の利用に関連して発生した一切の損害について何らの責任も負いません。

・当サイトの掲載情報は、各国の著作権法、各種条約およびその他の法律で保護されております。

・当サイトへのリンクは原則として自由ですが、掲載情報を営利目的で使用(複製、改変、アップロード、掲示、送信、頒布、ライセンス、販売、出版等)する事は禁止します。

マネーはじめてナビ