はじめての資産運用をナビゲート

×

SBI証券

メニュー
トップへ
最終更新:2024年01月05日

iDeCoはクレジットカード決済できない!SBI、楽天のNISAは可能

※このページはプロモーションを含みます

iDeCoはクレジットカード決済できない!SBI、楽天のNISAは可能
服部 椿 ファイナンシャルプランナー・ライター

個人の私的年金を用意できる「iDeCo(イデコ、個人型確定拠出年金)」の支払いは、原則口座振替です。iDeCoでクレジットカード決済は利用できないのでしょうか?

結論から言うと、どの金融機関でもiDeCoの掛金をクレジットカードで支払うことはできません。そこで本記事では、クレジットカード決済以外でiDeCoをお得に活用する方法や、クレジットカード決済を利用できる他の資産形成方法について紹介します。

クレジットカード決済はできなくても、iDeCoの節税効果は非常に魅力的です。他の投資と組み合わせて活用すればバランスの良い資産形成ができるでしょう。本記事を元に、自分に適した資産形成を考えてみてください。

結論(この記事のポイント)
  • iDeCoはクレジットカード決済できない
  • iDeCoの魅力はクレカ決済のポイントではなく節税効果の高さ
  • クレカ決済できる投資のおすすめはSBI証券と楽天証券のNISA
目次を開く

iDeCoはクレジットカード決済ができないって本当?

iDeCoはクレジットカード決済ができない

近年、投資信託の積立購入をクレジットカード決済にできる金融機関が増えています。iDeCo(イデコ:個人型確定拠出年金)でも投資信託の積立購入は可能ですが、掛金は原則として口座振替のため、クレジットカード決済は利用できません。

iDeCoは口座振替。確定拠出年金はクレカ決済が利用できない

iDeCoの掛金は、原則として毎月26日に指定した銀行口座から引き落とされます。どの金融機関を選んでも「26日に口座振替」という点は共通しているため、クレジットカード決済を選べる金融機関はありません。

クレジットカード決済を利用できないのは、企業の年金制度である「企業型確定拠出年金制度(401k、企業型DC)」も同様です。企業が拠出する掛金は事業者の負担で、従業員が追加で負担する掛金は給与天引きとなっているため、クレジットカード決済を選ぶことはできません。

クレカ決済はできないが「年単位拠出」なら手数料が抑えられる

クレジットカード決済はできませんが、iDeCoには「年単位拠出」という独自の支払方法があります。年単位拠出をうまく活用すれば、口座振替のたびにかかる手数料を抑えることができます。

年単位拠出とは、iDeCoの加入者が年1回以上、任意で決めた月にまとめて掛金を引き落とせる方法です。ボーナス月にあわせて7月と12月だけの引き落としにしたり、2カ月に1度の引き落としにしたり、支払月と回数を柔軟に設定できるのが特徴です。

毎月拠出よりも積立回数を少なくすれば、口座振替のたびに発生する105円の加入者手数料を節約できます。

ただしiDeCoで運用資産に投資信託を選んだ場合、積立回数が少ないと相場変動の動向に影響を受けやすくなります。

iDeCoの残り投資期間が短い場合は相場変動のリスクが高くなるため、積立回数(拠出回数)の減らしすぎには気をつけてください。

合わせてこちらもチェック!

クレカ決済以外でiDeCo利用時のポイントを貯める方法

クレジットカード決済以外で、iDeCoの利用によってポイントを貯める方法はあるのでしょうか?2024年1月現在は、以下の金融機関やプログラムでポイントを貯めることができます。

  • 楽天証券:掛金の引落口座に楽天銀行を指定すると、口座振替が行われるたびにハッピープログラムの対象(楽天銀行の制度)となり、楽天ポイントを貯められる
  • auカブコム証券:iDeCoで保有する投資信託の残高に応じてPontaポイントが貯まる
  • auのiDeCo:iDeCoで保有する投資信託の残高に応じてPontaポイントが貯まる
  • 日興iDeCo:iDeCoで保有する投資信託の残高に応じてdポイントが貯まる
  • SMBC日興証券が提供する「日興iDeCo for docomo」プログラム

多くの場合、ポイント付与の条件はiDeCoで運用する商品を投資信託にすることとなっています。預金や保険商品を選ぶとポイント付与の対象外になるため気をつけましょう。

また、楽天証券では不定期で楽天ポイントが貯まるiDeCo口座開設キャンペーンを行っています。口座開設の際は、ポイントキャンペーンの有無もチェックしておくといいでしょう。

【iDeCo以外】クレジットカード決済で節税しながら資産形成する方法

ここからは、iDeCo以外でポイントを貯めながら資産形成する方法をご紹介します。

節税機能があるうえに、クレジットカード決済を利用しておトクに資産形成できる方法は2つあります。

1
生命保険料控除を活用した貯蓄型保険の積立
2
NISAを活用した投資信託の積立

それぞれ、詳細を見ていきましょう。

生命保険料控除を活用した貯蓄型保険の積立

貯蓄型保険では、クレジットカード決済で保険料を積み立てながら節税対策もできるケースがあります。

貯蓄型保険とは、支払った保険料の一部が積み立てられ、将来的に解約返戻金や満期保険金という形で資産となる保険です。

代表的な商品に終身保険、学資保険、個人年金保険などがあり、元本保全性の高さと「万が一」の保険機能が付いている点が特徴です。

貯蓄型保険の保険料は「生命保険料控除」という所得控除の対象になるため、個人の所得税・住民税を軽減できます。さらにクレジットカード決済が可能な保険会社ならポイントを貯められます。

なお、クレジットカード決済が利用できる場合でもカードブランドが限定されていることもあります。

また、すでに複数の生命保険の支払いをしていて生命保険料控除の限度額を使い切っている場合は、今から保険に加入しても目立った節税効果を得られません。カード決済の有無や保険料控除については必ず確認しましょう。

NISAを活用した投資信託の積立。SBIと楽天ならクレカ決済も可

NISAを活用した投資信託の積立なら、クレジットカード決済の利用が可能な金融機関もあります。

NISAの口座内で積み立てた投資信託であれば、運用時の利益に課税されることがありません。通常、投資信託の運用益には約20%課税されるため、投資を始める際のハードルを大きく下げられる制度と言えるでしょう。

また、NISAは積み立てのタイミングや積立金額を自由に設定でき、いつでも資金を引き出せるという自由度の高さが特徴です。ライフプランにあわせて柔軟に投資できる点は、NISAの魅力の一つでしょう。

なお、NISAでクレジットカード決済できる金融機関は限られています。つみたてNISAを考えている人は、後述するおすすめはSBI証券と楽天証券のNISAを参考にしてみてください。

おすすめはSBI証券と楽天証券のNISA

老後の資産形成も、おトクなクレカ積立もしたいという明確な目的があるのなら、NISAをおすすめします。

低リスクの長期分散投資を推奨しているNISA(つみたて投資枠)指定の投資信託であれば、ハイリスクな運用になる可能性は極めて低いでしょう。

iDeCoは原則60歳まで資金の引き出しができませんが、NISAなら資金の引き出しも自由に行えるため、ライフプランの変化にあわせた資産形成が可能です。長期継続を前提とした制度設計になっているため、気楽な気持ちで少しずつ資産を積み上げていけるのではないでしょうか。

NISAでクレジットカード決済を利用する場合、おすすめの金融機関は楽天証券SBI証券です。楽天証券は楽天カードで楽天ポイントを、SBI証券は三井住友カードでVポイントを貯められます。両社とも商品ラインアップが豊富でサイトも使いやすく、初めて投資をする人にもおすすめです。

iDeCoとNISAどっちがいい?

クレジットカード決済の有無だけで考えると、「iDeCoよりNISAのほうが良いのでは」と思うかもしれません。

しかし、節税効果については掛金が全額所得控除になるiDeCoのほうが優れています。両制度のメリット・デメリットを理解したうえで、それぞれ賢く活用するのがいいでしょう。

以下の表に、iDeCoとNISAのメリット・デメリットをまとめました。

横にスクロール
【iDeCoとNISAのメリット・デメリット】
iDeCo NISA
メリット
  • 節税効果が高い
    掛金が全額所得控除となるため所得税・住民税を軽減できる(月2万円拠出で所得税率10%程度の場合、年間4万8000円の節税効果)
  • 投資信託以外も選べ、
    リスク対策できる

    投資信託と定期預金、保険商品から選べ、配分も自由
  • 柔軟な資産形成ができる
    積立タイミングも資金引き出しも自由。ライフイベントや収支変化に対応可能
  • 口座開設や維持管理に
    手数料がかからない
  • 投資信託のほか、個別株式にも投資可
デメリット
  • 各種手数料がかかる
    口座開設時・資産移管時手数料2,829円、口座維持管理手数料月171円~。別途、口座管理料がかかる金融機関も。
  • 60歳まで引き出せない
  • iDeCoほど節税効果は高くない
    節税効果は運用益のみ(所得税・住民税の軽減効果はない)
向いている人
  • 節税効果を高めたい人
  • 強制的に老後資金を用意したい人
  • お金に色を付けず、自由かつ柔軟に
    積み立てをしたい人

上記のとおり、iDeCoとNISAにはそれぞれメリット・デメリットがあるため、一概にどちらが良いとは言えません。筆者のおすすめは、どちらか一方を選ぶのではなく両制度のメリットを良いとこ取りして二つとも活用する方法です。

iDeCoは毎月の掛金を最低5,000円から、NISAはご紹介したSBI証券楽天証券なら毎月100円から積み立てできる制度です。両制度を活用しても毎月1万円以下でも積み立てできるため、家計の負担を抑えつつ無理なく継続できるのではないでしょうか。

慣れてきたら途中で掛金・積立額を増やすこともでき、一時的に支出が多いときはNISAの投資をストップするなど、家計にあわせた調整ができます。

気軽に資産形成を始められるうえ、一定の節税効果を得られるiDeCoとNISA。始めるなら、両方あわせて活用するのがよいでしょう。

合わせてこちらもチェック!

クレカ決済できないことでiDeCoを始めないのはもったいない

iDeCoはクレジットカード決済できませんが、年単位拠出で手数料を節約する方法や投資信託の積立でポイントを得る方法があります。

また、iDeCoは掛金を全額所得控除できるため、個人の所得税と住民税を軽減できます。節税効果の高さを考えると、クレジットカード決済不可という理由だけでiDeCoを始めないのは非常にもったいないことです。

筆者のおすすめは、節税効果が高いiDeCoで強制的に老後資金を準備しながら、自由度が高いNISAでライフプランにあわせた資金を積み立てる方法です。

iDeCoとてNISA、両方のメリットを良いとこ取りして資産形成を始めましょう。

iDeCoクレジットカードに関するよくある質問

iDeCoはどの金融機関で口座開設したらいいの?

iDeCoの口座維持管理手数料が安い金融機関の中から選びましょう。

iDeCoの口座維持管理手数料は金融機関によって異なり、最安の手数料は171円/月です(2024年1月時点)。

手数料を171円に設定している金融機関の中でおすすめは、商品数が多いSBI証券と新規加入者が多く使いやすい楽天証券です。

iDeCoとあわせてNISAも始める場合、口座は同じほうがいい?

NISAとiDeCoを同じ金融機関の口座にそろえる必要はありません。

大切なのは使いやすさです。iDeCoとNISAの口座が別々でも、自分にとって使い勝手がよければ問題ありません。ただし、NISAでクレジットカード決済を使える金融機関は限られているため、SBI証券楽天証券auカブコム証券マネックス証券から選ぶのがおすすめです。

どこで
口座開設したらよいの?

iDeCo(イデコ)は一人一口座しか持てないため口座選びが重要。でも、多くの金融機関の中からどこを選べばよいか迷いますよね。そこで、分かりやすい基準として、iDeCo専門サイトNo.1の「iDeCoナビ」でよく見られている金融機関と、独自サービスがある注目の金融機関をご紹介します。

  • ネット証券 最大手

    SBI証券

    • SBIグループ全体で口座開設数1100万を突破!(2023年9月時点)
    • 口座管理手数料が最安水準の月額171円!誰でもお得にiDeCoを始められる
    • 業界最多水準の商品ラインナップ
  • 証券口座数は驚異の1,000万口座越え
    (2023年12月時点)

    楽天証券

    • カンタンな申込手続きと加入後の充実サポートが人気の秘訣!
    • 口座管理手数料が最安水準の月額171円!
  • 株主優待名人・桐谷さん愛用

    松井証券

    • 口座管理手数料が最安水準の月額171円!誰でもお得にiDeCoを始められる
    • 取扱い商品数40本と豊富!手数料が低い商品ばかりでコスト面も◎
    • 三ツ星評価のサポートでお悩み解決!

この記事は役に立ちましたか?

役にたった (1)
役にたたなかった (0)

\ この記事をシェアしよう /

iDeCoはクレジットカード決済できない!SBI、楽天のNISAは可能

iDeCoはクレジットカード決済できない!SBI、楽天のNISAは可能

ページトップ
【免責事項】

・当サイトの掲載情報は執筆者の見解であり、あくまでも参考情報の提供を目的としたものです。
最終的な投資決定は、各取扱金融機関のサイト・配布物にてご確認いただき、ご自身の判断でなさるようお願い致します。

・当サイトの掲載情報は、信頼できると判断した情報源から入手した資料作成基準日における情報を基に作成しておりますが、当該情報の正確性を保証するものではありません。また、将来的な予想が含まれている場合がありますが、成果を示唆あるいは保証するものではありません。

・当サイトは、掲載情報の利用に関連して発生した一切の損害について何らの責任も負いません。

・当サイトの掲載情報は、各国の著作権法、各種条約およびその他の法律で保護されております。

・当サイトへのリンクは原則として自由ですが、掲載情報を営利目的で使用(複製、改変、アップロード、掲示、送信、頒布、ライセンス、販売、出版等)する事は禁止します。

マネーはじめてナビ